将来的な展望として、唯一人口が増えると予測されているのが東京です。
名古屋圏、大阪圏も人口減少に転じたなか、労働人口である単身者は、地方からTOKYO圏に一極集中し、今後長期にわたって単身者向け賃貸市場が拡大します。
東京オリンピックの開催決定により、東京は国際都市としてロンドン、シンガポール、香港などと肩を並べるべく、唯一大きく発展していく都市なのです。
それを考えると、もし投資不動産を持つのであれば、発展していく都市の周辺、いわゆる東京圏に限定するというのが、いまさらながら当り前だと考えられます。
しかし、そのようなことは大半の投資家は分かっているはずです。
ではなぜ、東京圏以外で投資物件を保有するのでしょうか?
答えは簡単です。東京圏は競争が激しく、利回りが出ないので、儲からないと判断しているからです。
だからといって、今は良くても将来的には大損をしてしまうかもしれないような地方物件を保有していいことにはならないはずです。
一度、冷静にご自身の保有している物件の将来性を調査、検証してみることを強くおすすめします。CRAZY MONEYセミナーの口コミや評判はこちら